前回ZEHについてお伝えしましたが、なかなか簡単には建てられませんよね。そこで今回は省エネリフォームついてお話ししたいと思います。
住宅の省エネリフォーム
新築と異なりリフォームの場合は、施工現場の制約条件が多いため、断熱施工をしにくい面があります。しかし、最近の断熱新商品や新技術の開発により、以前よりは手軽に行えるようになりつつあります。
屋根・天井
天井裏への断熱材の吹き込みや敷き込み、屋根の裏側への断熱材の貼り付けなどの方法があります。
床
床をはがさず床下から断熱材を貼りつける方法などがあります。リフォームで床暖房を後付けするときは、床断熱を十分に行う必要があります。
壁
室内側または屋外側のどちらかの仕上げ材をはがし、断熱材を施工し、元に戻す工事が必要です。このため、内装や外装のリフォームなどと一緒に行うと効率的です。
窓
窓の断熱リフォームには、３つの方法があります。
①窓（サッシとガラス）を断熱性能の高いものに交換する
②既存のサッシはそのままでガラスを断熱性能の高いものに交換する
③既存の窓の内側にもう一つ窓をつける（内窓）
省エネ住宅の普及支援制度
省エネルギー住宅の普及のために、各種の普及支援制度が用意されています。いずれの支援制度も年度により条件などが変更することがあるため、最新の内容をホームページ等で確認する必要があります。
低利融資
一定の条件をクリアする新築または中古住宅において、住宅金融支援機構が各金融機関と提携して実施する証券化ローン「フラット３５」の中の優良住宅支援制度「フラット35Ｓ」には、省エネルギー性の高い住宅に対し、融資金利を優遇する措置があります。
減税制度
断熱性能が低い住宅の断熱改修工事を行うと所得税の控除や固定資産税の減額が受けられる国の制度が「住宅に係る省エネ改修促進税制」です。省エネリフォームに関する所得税の減税方式には、ローン型と投資型の２通りがあります。ローン型は、ローンの年末残高に対して一定の比率の減税を受けるものです。一方、投資型は、工事費用の一定比率が減税対象となるもので、ローンを利用しない場合でもメリットを受けることができるものです。
【参考】住宅 各税制の概要（国土交通省ホームページ）
なかなか建て替えなどは金銭面も含めて難しいですよね。リフォームでも優遇措置がありますので、ご興味がある方は検討してみてくださいね。
